【当初は京阪の終点だった水の都大阪の拠点】
京阪本線天満橋駅は大阪市中央区にある。京阪本線開業時の起点で、淀屋橋延伸により地下化される前はターミナル構造の駅だった。快速特急以下全ての電車が停車する。中之島線は当駅を起点としており、当駅から京橋手前まで線路別複々線となっている。この他、大阪メトロ谷町線と連絡している。電車はデータイムに特急、準急、普通がそれぞれ毎時6本10分毎に運転されている。特急と準急は淀屋橋発着、普通は中之島線直通となっている。平日朝ラッシュ時下り淀屋橋方面行き8時台には本線がライナー1本、特急5本、快速急行1本、通勤快速急行1本、通勤準急7本、準急2本、区間急行2本、普通5本が運転されている。中之島線は下り中之島方面行き8時台に通勤快速急行3本、通勤準急2本、区間急行2本、普通3本が運転されている。平日夕方ラッシュ時上り18時台には特急6本、快速急行3本、急行3本、準急8本、普通6本が運転されている。
天満橋駅は1910年4月15日に京阪電気鉄道京阪本線の大阪側の終点として開業した。1914年7月10日寝屋川橋梁を上流に移動させ駅舎を新築した。1920年10月19日にホームを拡張した。1924年に降車用ホームが設置され乗降を分離した。1932年3月30日に3代目となる駅舎が竣工した。1933年8月26日に京阪デパート天満橋店が開店した。1943年10月1日に京阪神急行電鉄と合併し、同社の駅となった。1945年6月7日に空襲により駅が壊滅的な被害を受けた。1946年7月21日に戦災復旧工事が完了した。1949年12月1日に会社分離により京阪電気鉄道の駅となった。1962年5月17日に京阪神本社ビルが竣工した。同年12月22日には京阪で初めて自動券売機が設置された。1963年4月16日に淀屋橋までの延伸が開通し地下化された。1967年3月24日に大阪市営地下鉄谷町線の延伸により天満橋駅が設置され連絡駅となった。1970年11月1日に蒲生信号所から当駅までの間が複々線化された。1985年4月22日に1・2番線ホームが8両編成停車対応となった。1988年12月21日に3・4番線ホームが8両編成対応に延伸された。2006年4月16日に中之島線工事進捗により、1・2番線と3・4番線のホームが振り替えられた。2008年10月19日に中之島線が開業した。2009年8月1日に川の駅はちけんやが営業を開始した。
駅構内は地下ホーム3面4線で、2番線と3番線がホームを共用しており、1・4番線は単独のホームとなっている。
ホーム有効長はそれぞれ8両編成の停車に対応している。
1・2番線が中之島線、3・4番線が京阪本線が使用しており、中之島線が北側、京阪本線が南側にホームがある。
中之島線開業前には、1・2番線が淀屋橋方面へ直通する列車が使用し、3・4番線は当駅止まりの頭端式ホームになっていた。
ホームから東改札へは階段とエレベータが設置されている。
西改札側にはエスカレータが設置されているが、エレベータの設置はない。
改札は2ヶ所で東改札と西改札がある。東改札がメインで谷町線乗り換えなどは東改札の利用が便利である。
東改札は有人改札で、ICカード対応の自動改札機、自動精算機、自動券売機が設置されている。
西改札も有人改札だが、営業時間が7時から23時に限られている。ICカード対応の自動改札機、自動精算機、自動券売機が設置されている。
西改札は23時以降は閉鎖されるため、階段も立ち入り禁止となる。
東改札は大阪メトロ谷町線天満橋駅やOMMビルに近い位置にある。
地上には京阪シティモールがあり、水上バス乗り場や川の駅はちけんや、タクシーやバス乗り場がある。
天神橋筋と土佐堀通が交わる天満橋交差点側にある天満橋駅の表玄関口。
地上には京阪シティモールが入るビルが建っている。
北側には土佐堀川が流れており、その手前にタクシー乗り場がある。
西側には大阪キャッスルホテルがあり、路線バスの乗り場もある。
北側の八軒家浜からは水上バスも発着しており、川の駅はちけんやもある。
東改札からは地下道で大阪メトロ谷町線天満橋駅と繋がっている。
天満橋 | 乗車 | |||
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年度 | 総 数 | 定 期 | 定期外 | 定期比率 |
2018年度 | 28,373 | 11,690 | 16,683 | 41.2% |
2008年度 | 29,561 | 13,179 | 16,382 | 44.6% |
対08年度比 | 96.0% | 88.7% | 101.8% |
天満橋駅の2018年度1日あたりの乗車人員は28,373人で、うち定期利用者は11,690人となっている。定期比率は41.2%で、定期利用者は4割強となっており、あまり多くない。10年前の2008年度と比較すると全体で4.0%減、定期利用者は11.3%減、定期外利用者は1.8%増となっており、定期利用者の減少が大きく減少傾向にある。